といった疑問はありませんか？
リップルは、主に国際送金に使われる仮想通貨で、ビットコインやイーサリアムとは異なる仕組みを採用しています。
リップルの取引を始めたい方は、リップルの特徴や取引方法、注意点を押さえておくことが大切です。
この記事では、以下の内容について詳しく解説します。
この記事でわかること
- リップルの特徴
- リップルの将来性
- リップルの取引方法
リップルの特徴や将来性を押さえておけば、適切な投資判断がしやすくなるでしょう。
リップルに興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。
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Contents
リップル（XRP）とは
リップル（XRP）とは、リップル社が開発した国際送金システムの中で使われる仮想通貨（暗号資産）です。
リップルと呼ばれるものには、以下の3つがあります。
- 会社としてのリップル（Ripple Inc.）
- 国際送金システムとしてのリップル（RTXP）
- 仮想通貨としてのリップル（XRP）
仮想通貨のリップル（XRP）は2025年1月28日以降、取引所やプラットフォームで「エックスアールピー（XRP）」と表記するようにリップル社から要請されています。
この要請には、仮想通貨の「XRP」と企業としての「リップル」の混同を防ぐ目的があります。
リップル（XRP）の特徴
リップルの大きな特徴は、以下の通りです。
- 国際送金が低コストで早くできる
- 独自の台帳技術（XRP Ledger）を採用している
- リップル社が運用に深く関わっている
- 発行上限枚数に達している
それぞれ詳しく紹介します。
1．国際送金が低コストで早くできる
リップルは、既存の国際送金システムのSWIFTにおける課題点を解決する目的で開発されました。
SWIFTでは、日本から海外へ送金する際に中継銀行を挟む必要があるため、送金時間の長さや送金コスト増大の問題を抱えていました。
このような送金時間と送金コストの問題を解決するために開発されたのがリップルです。
リップルは、異なる法定通貨を交換する際に、一時的な仲介資産となるブリッジ通貨として機能します。
リップルを活用すれば、銀行が多額の外貨を事前にプールしておく必要がなくなり、為替取引のプロセスそのものを単純化できるのです。
実際に個人が日本の銀行からアメリカの銀行へ送金する場合は通常、1件あたり3,000円から7,000円の手数料、おおむね1週間の日数がかかります。
一方、日本円で購入したリップルを米国へ送金し、米ドルに交換すれば、数十円から数百円の手数料で1日以内に送金できます。
このように銀行を利用しなくても、リップルを活用することで高速かつ低コストで海外送金ができるようになるのです。
2．独自の台帳技術（XRP Ledger）を採用している
ビットコインといった仮想通貨は、ブロックチェーンで運用されていますが、リップルはブロックチェーンではなくXRP Ledgerと呼ばれる独自の分散型台帳技術を採用しています。
ブロックチェーンやXRP Ledgerといった分散型台帳技術は、分散されたネットワーク上のデータベースを各参加者が管理共有する技術のことを指します。
両者の大きな違いは、決済や送金を行う際の承認作業です。
ブロックチェーンでは、不特定多数のマイナーと呼ばれる人々によって取引内容が承認され、送金や決済が可能となります。
一方、XRP Ledgerは、あらかじめ指定された「Validator（バリデータ）」と呼ばれる代表者によって承認作業が行われます。
この承認方法は、マイナーによる承認作業（マイニング）と比べてスムーズに進むため、高速かつ低コストで送金が可能となるのです。
3．リップル社が運用に深く関わっている
仮想通貨の多くは分散型と呼ばれる、中央管理者が存在せず、ユーザー同士で管理・運用する非中央集権的な仕組みが一般的です。
ところが、リップルではリップル社が管理・運用をする体制が採用されています。
その理由は、承認数を絞ることで高速かつ低コストな取引を実現するためといわれています。
リップル社が中心となって運用することで、責任の所在が不明確になりがちな分散型より、既存の国際送金システムの代替としてスムーズに機能させやすくなるのです。
4．発行上限枚数に達している
2025年6月現在、リップルの発行上限枚数は1000億枚とされており、2012年にすべて発行済みです。
ビットコインの発行上限である約2100万枚と比較すると、リップルの発行数が多いことがわかります。
しかし、発行済みのリップルのほとんどはリップル社と創業者が保有しているため、すべてのリップルが市場に流通していないのが現状です。
なお、ビットコインでは、マイニングを行ったマイナーが報酬として新規発行されたビットコインを獲得できる仕組みとなっています。
一方、リップルは発行上限に達しているため、報酬として仮想通貨を獲得できるマイニングは採用されていません。
リップル（XRP）の歴史
リップルには、以下のような歴史があります。
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2004年 |
リップルの前身が考案される |
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2011年 |
リップルの開発が開始される |
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2012年 |
OpenCoin社が設立・リップルが発行開始される |
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2013年 |
市場でリップルの取引が開始される |
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2016年 |
SBIホールディングスと共同でSBI Ripple Asia社が設立される |
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2017年 |
アメックスとサンタンデール銀行との連携が発表される |
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2020年 |
アメリカの証券取引委員会（SEC）によって提訴される |
それぞれ詳しく紹介します。
2004年：リップルの前身が考案される
2004年にカナダの開発者ライアン・フッガー（Ryan Fugger）氏によって、リップルの前身となる「RipplePay」が考案されました。
当時は、分散型の決済ネットワークとして構想されていました。
RipplePayは、現在のリップルとは異なるものですが、分散型台帳の考え方は受け継がれています。
2011年：リップルの開発が開始される
ブロックチェーン技術の誕生、ビットコインの登場を受けて、ジェド・マケレブ（Jed McCaleb）氏らがXRP Ledgerの開発を開始しました。
RipplePayの概念を取り入れ、より高速でエネルギー効率の高いネットワークを目指します。
2012年：OpenCoin社が設立・リップルが発行開始される
2012年に、リップルの技術を推進するためにOpenCoin社が設立されました。
現在のリップルの開発が本格的に開始されることになります。
2012年6月にはリップルの発行が開始されました。
OpenCoin社は2013年に「Ripple Labs社」、2015年に「Ripple社」へと社名を変更しています。
2013年：市場でリップルの取引が開始される
リップルは2013年に約0.53円で市場での取引が開始されました。
暗号資産としての運用が本格的にスタートした年といえます。
2016年：SBIホールディングスと共同でSBI Ripple Asia社が設立される
2016年にリップル社とSBIホールディングスが連携して「SBI Ripple Asia」を設立しました。
SBI Ripple Asia社は、日本およびアジア市場でのリップル技術の普及を推進する役割を担っています。
2017年：アメックスとサンタンデール銀行との連携が発表される
2017年には、アメリカの大手クレジットカード会社のアメリカン・エキスプレスと、スペインのサンタンデール銀行との提携を発表しました。
この提携により、国境を越えた決済システムの実用化が現実的になります。
2020年：アメリカの証券取引委員会（SEC）によって提訴される
リップルは、2020年にSEC（米国証券取引委員会）から「リップルを有価証券登録しないまま販売したことは違法である」と訴訟を起こされました。
この訴訟は仮想通貨業界全体に大きな衝撃を与え、多くの仮想通貨取引所がリップルの取引を一時停止するなどの対応を取りました。
2025年：SECとの長年の訴訟が正式に終結する
2020年の提訴から約5年間にわたって続いたSECとの訴訟は、2025年8月に双方の控訴が取り下げられる形で正式に終結を迎えました。
XRPの取引所での販売は有価証券の提供ではないと判断が下され、XRPを巡る不確実性が取り除かれました。
リップル（XRP）の価格推移
下図は、リップル/円（XRP/JPY）の2021年4月から2025年10月までの週足チャートです。
大きな値動きが見られたときの変動幅や要因を詳しく解説します。
2021年4月
2021年4月のリップルは、これまで下落傾向だった価格が一時150円を超えるまでに回復しました。
これは、仮想通貨市場全体の相場が回復したことが要因の一つとされています。
2021年後半から2022年にかけて価格は再び下落し、50円から100円前後を推移することが増えました。
価格停滞の原因として、SECとの裁判が挙げられます。
2023年7月
2023年7月にSECとの裁判で「リップルは有価証券ではない」と一部判決が下されたことで、価格が急上昇しました。
65円前後だった価格は、115円前後まで回復しました。
2024年11月～12月
2024年11月～12月は、仮想通貨市場全体が盛り上がりを見せた時期です。
中でも、リップルは2024年11月に約270円まで到達しました。
要因の一つとして、2024年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が勝利したことが挙げられます。
トランプ政権は、暗号資産推進派が多いことから、暗号資産に有利な政策になることを予想し、需要が高まったとされています。
2025年1月
2025年1月、他の仮想通貨は下落を続ける中、リップルは8％超えの上昇が見られました。
要因として、2025年1月8日に行われた、リップル社のCEOとトランプ氏との会談が考えられます。
リップル社の政治的影響力の強さを感じさせる材料となり、リップルの価格を一時的に押し上げた可能性があるとされています。
2025年4月
2025年4月に好調だったリップルの価格は、310円台まで下落しました。
米国の関税政策による世界経済の先行き不安から、仮想通貨市場全体が下落しました。
2025年7月
2025年7月にリップルは、2018年に記録した最高値を突破し、3.52ドルまで上昇しました。
円換算では、540円台の上昇となりました。
この急騰は、米国発の主要な暗号資産に関する法律「GENIUS法」の成立が影響しているとされています。
GENIUS法の成立は、米国が暗号資産技術の規制・採用に前向きであることを示唆します。
同時期に終結へと向かっていたSEC訴訟問題の進展の影響も受けつつ、最高値を更新しました。
リップル（XRP）の将来性
リップルは、以下のような理由から将来性に期待できる仮想通貨といえます。
- SECとの訴訟問題が終結を迎えた
- XRP現物ETFの承認の期待が高まっている
- 送金手段としての実用化が進んでいる
一つずつ詳しく解説します。
1．SECとの訴訟問題が終結を迎えた
2020年に始まったSECとの訴訟問題は、2025年8月に双方の控訴取り下げという形で正式に終結しました。
「XRPが有価証券にあたるか」という不透明性が金融機関の採用や機関投資家の参入、現物ETFの承認に向けた大きな障壁となっていました。
訴訟問題の終結は、XRPの取引所での流通が有価証券ではないという判断を確定させるものとなり、資産運用会社やヘッジファンドなどがXRPへの投資を本格化させやすくなったと推測できます。
訴訟の終結は、リップルの流通と実用性向上に直結するため、将来性の追い風となるでしょう。
2．XRP現物ETFの承認の期待が高まっている
XRP現物ETFとは、リップルの価格に連動する上場投資信託のことです。
2025年10月現在、アメリカにおいてXPR現物ETFの承認はされていないものの、米証券取引委員会（SEC）による審査が進行している状況です。
実現すれば、仮想通貨を株と同じように証券取引所で売買できるようになります。
その結果、個人投資家や機関投資家がリップルに投資しやすくなり、市場の流動性が大きく高まる可能性があります。
ビットコインの現物ETFが2024年に承認されたことで、XRPにも同様の期待が寄せられています。
投資家の参入障壁が下がれば、XRPの価格と需要がさらに上昇することが期待できるでしょう。
3．送金手段としての実用化が進んでいる
リップルは、国際送金に特化した仮想通貨として、すでに多くの金融機関で活用が始まっています。
実際に、日本のSBIレミットとフィリピンのCoins.phとの共同で、RippleNet（リップルネット）のオンデマンド流動性（ODL）サービスの提供が始まっています。
これにより、日本からフィリピンへの国際送金を早く安価にできるようになりました。
実用化の広がりは、XRPの価格や信頼性を支える重要な要素といえます。
リップル（XRP）の取引方法
リップルの主な取引方法には、現物取引と仮想通貨CFDがあります。
それぞれのメリットや注意点を見ていきましょう。
現物取引
仮想通貨取引所では、現物のリップルを購入し、価格が上昇したときに売却することで利益を得られます。
仮想通貨取引所には、業者から購入する「販売所」と、仮想通貨を売りたいユーザーから直接購入する「取引所」があります。
販売所は、買いたいときや売りたいときにすぐ取引できますが、スプレッドや手数料が高く設定されているのが特徴です。
一方、ユーザー同士の取引となる取引所は、注文が成立しないことがある反面、販売所と比べて手数料の負担が少ない傾向があります。
仮想通貨CFD
リップルは仮想通貨CFDを取り扱うFX業者でも取引できます。
CFD（差金決済取引）とは、FXのように売買したときに発生する損益のみの受け渡しをする取引方法です。
価格上昇を予測した買い注文だけでなく、価格下落を予測した売り注文から取引を始められるので、利益を狙えるチャンスが多いのが魅力です。
リップルは常に右肩上がりの価格上昇を続けているのではなく、上昇と下落を繰り返しています。
そのため、仮想通貨CFDで上昇と下落の両方を狙ったトレードとの相性が良い銘柄といえるでしょう。
加えて、仮想通貨CFDはレバレッジによって資金効率を高められる利点もあります。
BigBossでは、最大レバレッジ50倍をかけてリップルの取引が可能です。
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リップル（XRP）を取引する際の注意点
リップルを取引する際は、以下の点に注意しましょう。
- 仮想通貨同士の交換に税金がかかる場合がある
- 法定通貨よりも値動きが大きい
- 仮想通貨の規制強化による影響を受ける可能性がある
- SWIFTの動向によって価格が変動する可能性がある
それぞれ詳しく紹介します。
1．仮想通貨同士の交換に税金が発生する可能性がある
仮想通貨取引で得た利益は、給与などと合算したうえで所得税が計算される総合課税が採用されています（2025年10月現在）。
所得税は、仮想通貨を日本円にしたときだけでなく、仮想通貨同士を交換した際にも発生する場合があるので注意が必要です。
例えば、購入した100万円分のリップルが1年後に200万円に上昇し、このリップルで200万円分のビットコインを購入すると、リップルの利益を確定したと見なされます。
したがって、100万円の利益を得たことと同義となり、課税対象となります。
仮想通貨同士の交換を繰り返すと損益の計算が複雑になり、確定申告にかかる手間が増えるので、無闇に交換する行為はおすすめできません。
▶仮想通貨にかかる税金や課税されるタイミングはこちらで詳しく解説！
2．法定通貨よりも値動きが大きい
リップルは仮想通貨の中でも値動きが安定している特徴がありますが、それでも円や米ドルなどの法定通貨よりも価格変動が大きい傾向があります。
下図はリップル/円（XRP/JPY）と米ドル/円（USD/JPY）の日足チャートです。
このように米ドル/円の値動きと比較して、リップル/円の価格変動は大きい傾向があります。
2024年3月11日には、たった1日の間に1XRPあたり約85円から約100円まで変動することもありました。
値動きの大きい仮想通貨は、大きな利益を狙える可能性がありますが、その分損失を受けるリスクも高いです。
FX業者のCFD取引でリップルのトレードをする際は、事前に損切りラインを決めたり、テクニカル分析を活用したりしてリスクを抑えることが大切です。
▶損切りラインの決め方はこちらで詳しく解説！
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3．仮想通貨の規制強化による影響を受ける可能性がある
リップルを含む仮想通貨の法整備は現在も進行中であり、今後どのような規制がかかるのか不透明です。
規制が厳しくなった場合は、仮想通貨の需要が減りやすくなり、投資家に大きなダメージを与える可能性があります。
特に、リップルは金融機関と連携することが多く、規制の影響を強く受ける恐れがあります。
リップルを取引する際は、仮想通貨に関する規制についての情報を追うようにしましょう。
4．SWIFTの動向によって価格が変動する可能性がある
リップルは、競合となるSWIFT（スウィフト）の動向によって価値が変動する可能性があります。
SWIFTは、銀行間の国際金融取引を仲介するベルギーの非営利組織です。
SWIFTとの市場競争は、リップルにとって重要なポイントとなります。
仮にSWIFTで新しいシステムや仕組みが導入されれば、リップルにも少なからず影響が出るかもしれません。
リップルを取引する際は、SWIFTの動向にも注意を払いましょう。
まとめ：リップル（XRP）を取引するならFX業者がおすすめ
リップル（XRP）は、リップル社開発の国際送金システムの中で使われる仮想通貨です。
リップルは、現物ETF承認に期待が集まっていたり、実用化が進んでいたりすることから資産価値が上がる可能性があります。
リップルの取引で効率的に利益を狙いたい方は、高レバレッジで取引できるFX業者を選びましょう。
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BigBossコラム編集部