といった疑問はありませんか？
ヒンデンブルグオーメンとは、米国株式市場の急落サインとして活用されるテクニカル指標のことです。
投資家の多くが注目している指標であり、為替相場の急落を的中させてきた実績もあります。
この記事では、以下の内容について詳しく解説します。
この記事でわかること
- ヒンデンブルグオーメンの概要
- 過去の発生状況
- ヒンデンブルグオーメンとFX取引の関係性
ヒンデンブルグオーメンへの理解を深めると、株式取引やFX取引で適切に活用できるようになるでしょう。
ヒンデンブルグオーメンを参考にしたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
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Contents
ヒンデンブルグオーメンとは
ヒンデンブルグオーメンとは、米国株式市場の急落を予測できるテクニカル指標です。
1937年に米国で起きたドイツの飛行船「ヒンデルブルグ号」の事故が名前の由来とされています。
ヒンデンブルグオーメンが点灯する（サインが出る）と、米国株式市場の急落リスクが高まるといわれています。
このシグナルを判断するうえで重要なのが、サイクル理論です。
サイクル理論では、相場は「上昇→天井→下落→底」の周期で動くと考えます。そのため、相場が天井圏にあるタイミングでヒンデンブルグオーメンが点灯した場合は、急落につながる可能性が高まります。
一方で、すでに底値圏にある場合は、同じシグナルでも下落にはつながりにくく、ダマシになるケースもあります。
このように、ヒンデンブルグオーメンはサイクル理論と組み合わせて「いつ出たシグナルか」を見ることで、より有効に活用できます。
ヒンデンブルグオーメンの点灯条件
ヒンデンブルグオーメンが点灯するのは、以下の条件をすべて満たしたときです。
- 52週高値更新銘柄と安値更新銘柄が2.2％以上
- 52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない
- マクレラン・オシレーターがマイナスを示す
- NYSE総合指数が50営業日前を上回っている
一つずつ詳しく解説します。
条件（1）52週高値更新銘柄と安値更新銘柄が2.2％以上
1つ目の条件は、ニューヨーク証券取引所（NYSE）で52週高値を更新した銘柄数と52週安値を更新した銘柄数が、その日の値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の合計に対して2.2％以上になることです。
例えば、その日の値上がり銘柄と値下がり銘柄の合計がそれぞれ1,000銘柄であれば、2.2％は22銘柄に相当します。
したがって、52週高値更新と52週安値更新の両方がそれぞれ22銘柄以上に達したとき、条件（1）が成立します。
高値更新と安値更新が同時にこの水準を超えるのは、値上がり銘柄と値下がり銘柄が市場内に混在しており、市場が不安定であるといえるでしょう。
条件（2）52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えない
2つ目の条件は、52週高値更新銘柄数が52週安値更新銘柄数の2倍を超えないことです。
これは、勢いのある銘柄が弱い銘柄を大きく上回っていないかを確認するための指標です。
高値更新銘柄が安値更新銘柄の2倍を超えている場合は上昇の勢いが強いと判断され、崩壊のサインとは見なされません。
条件（3）マクレラン・オシレーターがマイナスを示す
マクレラン・オシレーター（McClellan Oscillator）とは、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の差から市場の勢いを測るテクニカル指標です。
値がマイナスを示すと、市場全体で値下がり銘柄が値上がり銘柄を上回っており、下落圧力が強まりつつあるといえます。
条件（4）NYSE総合指数が50営業日前を上回っている
NYSE総合指数とは、ニューヨーク証券取引所に上場している、すべての普通株の値動きを反映するように設計された指数です。
条件（4）では、NYSE総合指数が50営業日前を上回っているかどうかを見ることで、相場が長期的に上昇トレンドの中にあることを確認します。
相場がすでに大きく下落しているときに出るサインを除外し、あくまで上昇相場の中で崩壊の予兆が現れている状況に絞って点灯するように設けられています。
ヒンデンブルグオーメンの特徴
ヒンデンブルグオーメンには、以下のような特徴があります。
- 点灯後30～40日前後は下落リスクが高まる
- 必ず大きな下落が起こるとは限らない
- 点灯する頻度が少ない
それぞれ詳しく解説します。
点灯後30～40日前後は下落リスクが高まる
ヒンデンブルグオーメンの有効期限は、点灯後30～40日程度とされています。
この期間内は株価急落の発生率が高まるとされており、シグナルが確認された直後だけでなく、数週間にわたって不安定な値動きに注意する必要があります。
急落に巻き込まれないためにも、ポジションを整理したり、トレード戦略を見直したりしましょう。
必ず大きな下落が起こるとは限らない
ヒンデンブルグオーメンが点灯しても、必ず急落するわけではなく、大きな値動きを見せずに点灯期間を終えることもあります。
このように売買サイン通りに値動きしない現象をだましといい、どのテクニカル指標でも起こりうる事象とされています。
ヒンデンブルグオーメンのシグナルだけを根拠に売買判断をするのではなく、他のテクニカル指標を併用するなど、多角的な視点で相場を分析しましょう。
点灯する頻度が少ない
ヒンデンブルグオーメンは、市場内部の銘柄の動きやトレンド状況など、特定の条件が重なったときにのみ確認されるため、発生頻度が多くありません。
そのため、ヒンデンブルグオーメンのみで相場急落を予測するのは難しいです。
急落リスクに備えるためには、他のテクニカル指標をチェックしたり、経済指標や金融政策、政治情勢などの情報を確認したりすることが大切です。
S&P500における過去のヒンデンブルグオーメン発生状況
ここからは、米国の代表的な株価指数のS&P500の過去チャートで、ヒンデンブルグオーメンが発生したケースを見ていきましょう。
ヒンデンブルグオーメンが点灯し、5%以上の下落が発生したケースを紹介します。
2014年～2015年
2014年9月から2015年4月までの間に、ヒンデンブルグオーメンが3回点灯しました。
2014年9月の1回目の点灯では、約2,000ドルから1,820ドルまで価格を下げ、9%程の下げ幅となりました。
2回目は2014年12月から点灯し、最大で約2,070ドルから約1,970ドルまで下落しましたが、約4.8%の下落に留まっています。
2015年3月の3回目の点灯では、約2,114ドルから約2,045ドルの下落となり5%以上の下落は起こっていません。
下落自体はあったものの、他2回の点灯と比べると大きな下落には至りませんでした。
2017年～2018年
2017年中の1・2回目の点灯後では急落が起こらず、ヒンデンブルグオーメンの売買シグナルは外れました。
2018年2月の3回目の点灯では、約2,830ドルから最大で2,530ドルまで下落し、10％程の下落幅となりました。
9月の4回目の点灯についても、最大で約2,930ドルから約2,610ドルまで下落し、10％程の下落幅となっています。
なお、2018年12月に起こった急落前には、ヒンデンブルグオーメンが点灯しませんでした。
このように、ヒンデンブルクオーメンは大きな下落前に必ずしも点灯するとは限りません。
2019年～2020年
1回目の2019年7月の点灯では、約3,030ドルから約2,824ドルまで下落し、6%程の下落幅となりました。
2019年11月の2回目の点灯では、大きな下落は発生しませんでした。
2020年1月の点灯後は、約3,380ドルから約2,190ドルまで下落し、35%程の下落幅となっています。
2020年1月の大暴落は、コロナウイルス感染拡大の影響が大きいとされています。
2021年～2022年
2021年11月の1回目の点灯では、約4,740ドルから約4,450ドルまで下落しました。
2022年1月の2回目の点灯においては、約4,740ドルから約4,229ドルまで下落し、10%程の下落幅となりました。
ヒンデンブルグオーメンがFX相場に与える影響
ヒンデンブルグオーメンはFX市場で使われるテクニカル指標ではないものの、間接的に影響を及ぼす可能性があります。
ヒンデンブルグオーメンが発生すると、大暴落を予想した投資家が米国株式を売り、安全資産へ資金を移動することがあります。
その際に、米ドルや日本円、ユーロなどの安全通貨が買われれば、為替市場の変動につながりやすいでしょう。
ただし、ランダムウォーク理論の考え方にもあるように、為替レートはさまざまな要因でランダムに変動するため、特定のシグナルだけで継続的なトレンドを予測することは困難です。
そのため、ヒンデンブルグオーメンはFX市場のトレンドを形成する主要因にはなりにくく、あくまでも「リスクが高まりやすい局面を示す補助的な指標」として活用するのがおすすめです。
まとめ：ヒンデンブルグオーメンで米国株の下落を観測しよう
ヒンデンブルグオーメンとは、米国株式市場の下落リスクが高まっていることを把握できるテクニカル指標です。
点灯から30～40日間ほどは大きな下落が起こる可能性があるため、投資家の多くが注目しています。
ただし、FX取引で直接使える指標ではないので、あくまでも参考程度に留めるようにしましょう。
様々なテクニカル指標から自分に合ったものを使って取引をしたい方は、30種類以上のインジケーターを利用できるMT4やMT5を採用しているFX業者を選びましょう。
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BigBossコラム編集部